BIツールとは？機能や導入のメリットを解説
テクノロジーの進歩と共にビジネスのスピードはますます加速しています。その中で企業が生き残るためには、所有しているさまざまなデータを分析し、それに基づいた迅速な意思決定が欠かせません。
しかし、多くの企業は所有しているデータを活かしきれていないのが現状です。せっかくデータを収集しても、それぞれがばらばらの状態で保管されており、うまく分析に使えていないのです。
そうした状況を改善し、データ分析をサポートしてくれるのがビジネスインテリジェンスツール（以下BIツール）です。ここでは、BIツールの概要と活用法、メリットや選ぶポイントなどについて紹介します。
BIツールとは
ビジネスインテリジェンス（BI）とは、各部署やチームなどでばらばらに保有されているデータを一元管理し、経営戦略に活かしていくことをいいます。それをサポートするのがBIツールです。
BIツールには主に、下記のような3つの機能があります。
データの収集・統合
BIツールを導入すると、社内のさまざまなツールと連携し、蓄積されたデータを収集・統合することが可能になります。
データの統合という機能を持つ点において、同じマーケティングソリューションであるCDPやMAツールと混同されることもあるかもしれませんが、BIツールの役割は、データ分析とレポーティングです。CDPのように顧客データに特化しているわけでも、MAツールのようにマーケティング施策を自動化するわけでもありません。
その代わり、BIツールがカバーできる範囲は非常に広く、経営や営業、人事といったあらゆる領域でその力を発揮してくれます。
データの分析・集計
BIツールを導入すると、データの分析・集計の効率化も図れます。社内のさまざまなツールに分散されていたデータがBIツールに集約され、最適な形で分析・集計されることにより、企業が保有する社内データを一元管理し、最適な形で活用できるようになるでしょう。
データのビジュアライズ
BIツールで分析・集計されたデータは、グラフなどでビジュアライズすることが可能です。それを見やすい資料として出力することもできるので、社内での共有や上司への報告などにも活用できます。
CDPやMAツールについては、以下の記事でご紹介しているので、ぜひこちらも参考にしてみて下さい。
BIツールが活用される主なシーン
では、BIツールはどんな場面で活用されているのでしょうか。ここからは、BIツールの代表的な活用シーンを紹介します。
経営、財務分析
経営者による経営判断や財務分析といった重要な場面で、BIツールは活躍します。経営判断は、売上データや財務状況といった多くのデータから導き出されるものですが、それらのデータは、複数のツールやシステムで管理されている場合が多いです。それらをエクセルなどで経営資料としてまとめるには、大変な労力がかかります。
そこで、BIツールを使えば、売上データや財務状況など、企業経営に必要なデータを一元管理し、分析することが可能になります。レポートも簡単に出力できるので、資料作成に手間がかかりません。
売上・予算管理
売上の推移や予算の状況など、営業に関連する数字は常にデータと突き合わせながら総合的に考えたいもの。そんなときにもBIツールが役立ちます。
例えば、特定の時期に売上が伸びているなら、同時期におけるさまざまなデータを参照することで、何が売上に影響しているのかを考察することが可能です。また、予算データと組み合わせることで、最適な予算配分ができるようになるでしょう。
ダイバーシティ分析
ダイバーシティとは「多様性」のことです。昨今、さまざまな人材を起用するダイバーシティ経営が求められています。しかし、ダイバーシティ経営を掲げても、なかなかうまくいかないという企業も多いのではないでしょうか。
そこで、BIツールを活用すると現在の社員の属性をわかりやすくビジュアル化できるので、今後の採用をどう進めていくのかという方針も定めやすくなります。また、ダイバーシティ経営を行ったことで、どのように会社が変化したのかといった分析も簡単に行えます。
データ集計
データの入力や集計、レポート作成にエクセルを使っている企業は多いと思います。しかし、データが溜まりすぎるとエクセルのデータ量が増大し、必要なデータを抜き出して資料を作成するのもひと苦労、という状況に陥っているのではないでしょうか。エクセルは便利なツールですが、本来表計算ソフトですから、データの分析やビジュアライズには必ずしも向いているわけではありません。
BIツールを使えば、そんなエクセルのデータを一元管理し、見やすく整えてレポーティングしてくれます。BIツールは、エクセルの代わりを務められるポテンシャルを秘めたソリューションなのです。
BIツールを導入するメリット
BIツールの特徴や、主な活用シーンについて説明してきました。では、BIツールを導入することで企業にはどのようなメリットが生まれるのでしょうか。
ビッグデータを分析し現状把握できる
企業が保有している数々のデータ、いわゆるビッグデータはまさに宝の山です。ビッグデータを分析することで、自社の経営や予算管理などの現状を、より詳細に把握することが可能になります。
そこで活用したいのがBIツールです。BIツールを使うと、ビッグデータの分析が簡単に行えるため、自社の経営や予算管理などの現状を効率的に把握することができるでしょう。
社内データを一元管理し必要な情報をすぐに取り出せる
社内にはあちらこちらに散らばった、さまざまなデータがあるものです。中には、担当者が変わって引き継ぎがうまくいかなかったなどの理由で、活用しきれていないデータがあるかもしれません。データを有効活用するためには、そういったデータを集約し、一箇所で閲覧できる状態にしておくことが重要になります。
そこで活躍するのがBIツールです。BIツールには、データ収集機能が搭載されているため、社内のデータを一元管理することに役立つでしょう。
さらに、データを一元管理しておくと、必要なデータを必要なときに取り出し、活用することができるようになり、業務の生産性が向上する可能性もあります。
BIツールを選ぶときのポイント
BIツールはどのような観点で選べばいいのでしょうか。ここからは、BIツールの選び方のポイントについて解説します。
自社の課題を明確にする
BIツールに限りませんが、社内に新しいツールを導入する際は、自社の課題解決に最適なものを選ぶことが重要です。
BIツールは便利ですが、やみくもに使っても意味がありません。まずは自社のどこに課題があるのかを明らかにし、その課題を解決するのに最適なBIツールを選択しましょう。
使いやすいBIツールを選ぶ
BIツールはできるだけ社内の多くの人が使える状況にしておくのが理想です。高機能だからといって安易に導入した結果、操作性が悪いため使われなくなり、社内のデータ分析も進まなくなってしまっては元も子もありません。
自社のリテラシーも考慮に入れつつ、できるだけ使いやすいBIツールを選ぶようにしましょう。
BIツールおすすめ5選
ここでは、おすすめのBIツールを紹介します。それぞれ使い勝手や導入コストなど違いがありますので、前段で述べた選び方を参考にしつつ導入をご検討ください。
Googleデータポータル
「Googleデータポータル」は、Googleが提供するBIツールです。
高機能かつ無料で使える上、スプレッドシートなどのGoogleサービスと親和性が高く、さまざまなデータソースとスムーズに連携ができます。社内でスプレッドシートやGoogleアナリティクス、Google広告などをすでに利用している場合、まずはGoogleデータポータルから導入してはいかがでしょうか。
Domo
「Domo」は、ドーモ株式会社が提供するクラウド型のBIツールです。
あらゆるデータソースをシームレスに統合できることや、操作が簡単なことなどが特徴として挙げられます。もちろん、高度なセキュリティも兼ね備えているため、クラウド型のBIツールを導入したい場合におすすめです。
Microsoft Power BI
「Microsoft Power BI」は、Microsoftが提供するBIツールです。
使い勝手の良さが特徴で、Office 365やAzure、Microsoft Teamsなどのマイクロソフト提供サービスと簡単に連携することができます。また、スマートフォンアプリを使えば、社内だけでなく外出先などからでも、分析レポートなどの確認が可能です。
Yellowfin BI
「Yellowfin BI」は、Yellowfin Japan株式会社が提供するBIツールです。
データの自動分析をワンクリックで行えるなど、簡単にツールを操作することができます。また、解析結果から、「何が起きたのか」だけでなく、「なぜ起きたのか」までをビジュアライズし、わかりやすくレポーティングできるのも特徴です。
Tableau
「Tableau」は、TABLEAU SOFTWARが提供するBIツールです。
グラフや地図データと連携することにより、見やすくわかりやすいレポートを作成することができます。また、スマートフォンやタブレット環境でも、データの参照・分析を行うことが可能です。
ツール選定のポイントやおすすめツールは、以下の記事でもご紹介しているので、ぜひこちらも参考にしてみて下さい。
企業が保有するデータを一元化するならBIツールが有効
BIツールとは、社内のあらゆるデータを収集・統合するソリューションです。誰もが簡単にデータ分析できるようになり、迅速な意思決定をサポートしてくれます。
BIツールの活躍の場は多く、社内のデータ活用を目指すなら導入をおすすめします。多くの企業からツールが提供されているので、自社に合ったものを選択することが大切です。
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